ウェルビーイングという言葉をご存知ですか。
あまり聞き慣れない言葉かもしれませんが、現在注目されているため、この考え方を取り入れようとしている企業も増えています。
ここでは、企業のリーダーや経営、人事などに関わる方に向けて、ウェルビーイングの概念や定義、なぜ企業に取り入れる必要があるのか解説します。
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ウェルビーイングとは何か
ウェルビーイングとは英語でwell-beingと表記され、日本語に訳すと幸福という意味になります。
幸福というと、happinessを思い浮かべる人が多いかもしれませんが、この二つの言葉には明確な違いがあります。
happinessが「一時的な幸福」を表すのに対して、well-beingは「持続する幸福感」を意味しています。
身体だけでなく心や社会的にも健康であり、充実した生活を送りながら多面的な幸せを感じることができる状態、それが「持続する幸福感」＝well-beingです。
ウェルビーイングという言葉が初めて使われたのは、1946年の世界保健機関（WHO）の憲章の中でした。
この憲章では、病気を予防したり治療したりするだけでなく、健康を促進することも重要であると提唱し、健康とはウェルビーイングであることと定義しています。
その後この言葉は医療や社会福祉の分野で浸透していき、必要最低限の生活保障からもっと豊かな暮らしができる保障へと、サービスを見直す考えをもたらしました。
そして昨今では、アメリカやヨーロッパが率先してウェルビーイングをビジネスにも取り入れており、日本でもその傾向がみられるようになってきました。
なぜ日本のビジネスシーンでウェルビーイングが注目されているのか
なぜ日本でも、ビジネスにおいてウェルビーイングの視点を取り入れようとし始めたのでしょうか。
そこには働き方改革が大きく関わっていると考えられます。
日本は少子高齢化が進み、今後も人口が減少していくと予想されます。そうなった場合、働き手も人口減少と比例して減少していくのがあきらかです。
少ない働き手で企業の経営を成り立たせるためには、生産性を向上させることや働いていたいと思う人を増やすこと、職場の環境を改善することなどが必要になってきます。
これらを解決しようとする動きが、働き方改革でり、特に長時間労働や正規社員と非正規社員の格差を改善しようと、様々な施策が行われています。
働き方改革を推進するには、従業員のウェルビーイングを高めるべきだと考える企業が増えたことによって、ビジネスシーンにおいてウェルビーイングが注目されてきたと言えます。
生産性を向上させるためには、従業員が心身ともに健康であること、すなわちウェルビーイングであることが重要です。
一方、従業員がウェルビーイングであるためには、職場の環境を改善することが必要です。
現在日本の企業では健康診断やメンタルチェックが定期的に行われていますが、もう一歩踏み込んで、従業員の仕事に対するモチベーション、会社への愛着心などを把握し、企業として従業員のウェルビーイングの向上をサポートすることが必要であると考えられてます。
ウェルビーイングを企業が取り入れるための具体策
では企業はどのようにウェルビーイングに取り組んでいけばよいのでしょうか。
ここで単純に、賃金の面を改善すればいいのではないかと考えることができるかもしれません。
それも大切なことですが、従業員がウェルビーイングな状態であるためにはまず、コミュニケーションを意識的にとるようにする必要があります。
日常的にコミュニケーションをとり、企業・組織内の人間関係を良好な状態にしておけば、誰かがミスをしたときにも周りはその人を責めることなくフォローするようになると考えられます。
職場の人間関係が原因で仕事を辞める話をよく聞きますが、円滑なコミュニケーションで人間関係を良好にすることは離職率の低下にも繋がります。
福利厚生の充実化を図ることもよい手段です。
就職活動で企業を選ぶ際、福利厚生の面を重要視する人も多くなっています。特に少子高齢化が進んでいる日本では、育児や介護に対する制度の充実は、優秀な人材の獲得や、離職率の低下に有効です。
キャリア形成のために支援をする必要もあります。
この他、社内メールで連絡していたことを、直接口頭で伝えるようにしたり、休憩時間はスマホを見るのではなく、従業員同士で会話を楽しむようにしたりするなど、考えられることはいろいろとあるのではないでしょうか。
こういった身近なことも含め、ウェルビーイングを高めるためには、様々な側面からアプローチすることができるでしょう。
ウェルビーイングの視点を上手く企業に取り入れよう
このようにウェルビーイングは重要な考え方で、企業にとっても取り入れるメリットは大きいのではないでしょうか。
経営者やリーダーにとって、従業員やチームスタッフ全員のウェルビーイングを向上させることは、将来的には評価指標のひとつとなってくるかもしれません。
企業の成長を考えた時、社員のウェルビーイング向上は欠かせないものであり、そのための取り組みを今から進めるべきではないでしょうか。