【2030年に生まれる新業界!?】気になるテーマ:カーボンニュートラルとは?

【2030年に生まれる新業界!?】気になるテーマ:カーボンニュートラルとは?
2022年2月12日

カーボンニュートラルという言葉を知っている人でも、くわしい内容までは把握していないケースも多いです。今後ますます注目度が高まっていく取り組みであり、社会はその影響をさまざまな面で受けることになります。

ニーズの高い職業や業界を探しているなら、これからの動向も踏まえて方針を検討すると良いでしょう。この記事では、カーボンニュートラルが何を指すのか解説し、企業の取り組みや関連する職業なども紹介します。

そもそもカーボンニュートラルとは?

まずはカーボンニュートラルがどういうものか押さえましょう。正しく理解するには、必要とされている背景も知っておくことが大事です。以下にそれらの情報をわかりやすく説明します。

どのような意味なのか?

カーボンニュートラルとは、実質的に温室効果ガスの排出量をゼロにすることです。「実質的」というのは、排出量から森林などが吸収する分を差し引くという意味です。つまり、排出量と吸収量が均衡して温室効果ガスが最終的に残らない状態を指します。

これらの解釈は、カーボンニュートラルという言葉を日本語に訳すと分かりやすいです。カーボンの訳は「炭素」であり、ここでは二酸化炭素をメインとする温室効果ガスを意味しています。それがニュートラル、つまり残存する量がプラスでもマイナスでもない状態になるということです。

どうして必要なのか?

カーボンニュートラルの必要性が高まっているのは、地球環境の将来的なリスクが大きくなってきたからです。地球の平均気温は1850年代の工業化から上昇を続けてきました。このまま上がり続けると、日本のみならず世界は深刻な気候変動に直面すると見られています。

ひどい猛暑が当たり前になり、豪雨や洪水も引き起こされるなど、さまざまな面で悪影響が懸念されているのです。このような自然災害をはじめとして、健康面や経済面などでも大きな脅威になる可能性が高く、これらを防ぐために、地球温暖化を招く要因を排除していかなければなりません。

要因の最たるものが温室効果ガスなので、カーボンニュートラルの取り組みが必要になりました。

社会や業界への影響は?

カーボンニュートラルは国が主導で進めている取り組みです。ここでは、社会や業界が具体的にどのような影響を受けているのか紹介します。

社会への影響

地気球温暖化への意識を社会的に高めた事柄として、1997年の京都議定書や2015年のパリ協定が挙げられます。そして、2020年に行われた首相の所信表明で、2050年までにカーボンニュートラルを実現することが宣言されました。

以前から温室効果ガスの対策は推進されていましたが、具体的な目標設定によって一気に気運が高まることになります。二酸化炭素の排出量を減らす低炭素社会から、排出量を実質的にゼロにする脱炭素社会へとゴールが変わりました。

その影響は人々の暮らしや教育などにも現れています。たとえば、温室効果ガスの削減につながるという理由で、リサイクルやリユースが重視されるようになりました。

業界への影響

これまで多くの業界では、地球温暖化は経済活動を妨げる害悪としか認識されていませんでした。カーボンニュートラルの認知度が高まるにつれて、その考え方を改める経営者が増え、ビジネスチャンスと捉える風潮も生まれつつあります。

環境対策を重視する企業への投資が盛んになり、そのような企業が多いほど、持続性や社会的意義のある業界と見なされるようになりました。

たとえば、エネルギー関連の業界が該当し、成長を期待できる分野として国も挙げています。その他に、製造や輸送、建築などの業界も、カーボンニュートラルを実現するうえで重要だと掲げられました。

企業はどのような取り組みをしているのか?

カーボンニュートラルの実現に向けて、各企業がいろいろな施策を打ち出しています。以下に挙げるのは、そのなかでも特に多く行われている取り組みです。

エネルギー使用量の削減

企業活動でエネルギーが使用されると温室効果ガスが排出されます。言い換えると、省エネを推進することはカーボンニュートラルに有効です。

一口に省エネといっても多くの手段が存在し、休憩時間にディスプレイの電源をオフにするなど、従業員レベルで取り組めるものも少なくありません。

そのため、社内報で注意喚起をするなど、経営陣や管理者による啓蒙活動も大きなポイントとなっています。

炭素を使わない動力源への置き換え

炭素を含む燃料を使っている部門がある場合、代替の動力源に置き換える取り組みも効果的です。既存の設備を水素や電力で動くものに替えることが多く、社用車をガソリン車から電気自動車へ変更するケースなどが挙げられます。

多額の資金が必要になりやすいため、費用対効果を十分に検証したうえで、長期的な視点を持って遂行していくのが一般的です。

排出された温室効果ガスの無効化

省エネの余地が少ない企業や設備の置き換えが困難な企業も珍しくありません。それらは別の観点からカーボンニュートラルに取り組むことがよくあります。温室効果ガスの排出量を減らすのではなく、吸収量を増やすという方向で工夫をするのです。

具体例としては、敷地を拡張して植林によって光合成を促すことが挙げられます。また、燃料の使用時に出る二酸化炭素を地中に留める技術なども使われています。

カーボンニュートラルに関連する職業と働き方

以下に挙げるのは、コア技術がカーボンニュートラルに関連する職業の例です。働き方のポイントなども交えながら紹介します。

技術系

環境技術を有するエンジニアは、カーボンニュートラルの実現に不可欠な職業となっています。有害物質の浄化やバイオマスの活用のように、多角的な方法で貢献しながら働くことがポイントです。

また、機器のデマンド制御やヒートポンプのように、省エネ技術に精通した人材も重宝されます。太陽光パネルや蓄電池などを開発できる技術者も欠かせません。

メーカーで働きながら、創エネや蓄エネも含めた総合的な視点で、地球に優しい製品を生み出していきます。

IT系

プログラマーやSEの仕事のなかには、カーボンニュートラルと関連があるものも多いです。たとえば、サブスクのレンタルサービス用のシステム構築は、物の廃棄で生じる温室効果ガスの削減につながります。

なお、仕事の幅を広げるには、専門性の高いスキルを習得していくスタンスが大切です。遠隔地で計測する秒単位の二酸化炭素濃度など、ビックデータを扱う機会も増えるため、データベースやネットワークなどに長けていることがポイントになります。

建築系

エネルギーの知識が豊富な建築士や設計士もニーズが高いです。人工光合成用プラントやZEH住宅をはじめとして、温室効果ガスの対策が可能な建物を手がけることが増えていきます。

時期や環境などの要素によって効果が異なるため、綿密なシミュレーションで影響を事前に検証する慎重さが必要です。

長く働いて実績を積むと、先進的な公共施設など、国や自治体のプロジェクトに携わる機会もあるでしょう。

キャリアアップの好機!カーボンニュートラルを活かそう

カーボンニュートラルは、持続可能な社会を目指すうえで必須の取り組みです。それに関連する職業に就けば、日本だけでなく、世界の人々にも貢献できる可能性があります。

やりがいが抜群に大きいですし、キャリアアップの道もおのずと見えてくるでしょう。ニーズが高まっていく業界を把握し、そこで活躍するためのスキルや知識の習得に励むのが得策です。