コロナ禍を受けて私たちを取り巻く環境は一変しました。
人との接触を避けるため、リモートワークを導入する企業が増え、コロナをきっかけにこのままの働き方でよいのだろうかと不安に感じている人も多いのではないでしょうか。
そこで、ここでは正社員以外の働き方を模索している人に向けて、雇用形態の種類や特徴などを解説していきます。
正社員以外の雇用形態と新しい雇用スタイル
正社員以外の主な雇用形態と、コロナ禍で注目されている新しい雇用スタイルについて紹介します。
正規雇用と非正規雇用
雇用の種類は、大きく「正規雇用」と「非正規雇用」に分けられます。
正規雇用とは、雇い主に直接雇用されている形態で、なおかつ雇用期間の定めも基本的にはありません。つまり、正社員を意味します。正社員は定年まで働く終身雇用を前提としていますが、終身雇用に対する考え方は大きく様変わりしています。
正社員とはいえ、必ずしも安定した雇用を約束されているとは限りません。会社の業績が悪化すれば、退職を余儀なくされるケースも発生しています。
対して、非正規雇用とは、あらかじめ契約期間が決まっている雇用形態です。アルバイトやパート、契約社員などが該当します。勤務時間など、柔軟な働き方が認められやすいことが特徴です。
メンバーシップ型とジョブ型
メンバーシップ型雇用は、古くから日本企業に根付いているごく一般的な雇用形態です。
「日本型雇用」と呼ばれることもあり、部署間を移動したり、場合によっては転勤したりしながら、幅広いスキルを長期的に身に付けていきます。
対してジョブ型雇用は、職務や役割、勤務地などを限定した雇用形態です。欧米ではジョブ型雇用が主流であり、勤続年数は問わず実力や成果が給与に反映されます。コロナによってリモートワークの導入が急速に進んだため、ジョブ型雇用が注目されるようになりました。
勤務地や労働時間などを限定しないジョブ型雇用は、リモートワークと相性が良いと考えられています。
メリットもあればデメリットもあり！雇用形態ごとの特徴
雇用形態ごとのメリット・デメリットを把握することで、自分に適した働き方を選択する際に役立つでしょう。
正社員
一般的に正社員は、勤続年数に応じて給与が上がっていきます。
企業によっては賞与が支給されることもありますし、通勤手当や住宅手当といった福利厚生も完備されています。雇用期間の定めもないため、比較的安定して働ける点もメリットといえるでしょう。
デメリットとしては、他県へ転勤する可能性があることです。単身であればそこまで支障はないかもしれませんが、家族がいるとなると頭を抱えるケースも少なくありません。
非正規雇用
非正規雇用のメリットは、ある程度自由な働き方を選べることです。
複数のアルバイトを掛け持ちしたり、空いた時間に副業をしたりなど、一つの仕事にとらわれずにすみます。しかし、雇用期間が明確に定められているため、契約を更新できなければ職を失ってしまいます。
また、勤務時間に応じて月の収入も変動しやすく、不安定な働き方という点がデメリットにあげられます。
業務委託契約
企業に雇用されない働き方としては「業務委託契約」という方法もあります。
業務委託契約とは、社内で業務を完結することが困難な場合に、外部の専門家に仕事を依頼することです。代表的なものには、フリーランスがあげられます。多くのフリーランスは企業には出社せず、自宅やコワーキングスペースなど、自分の好きな場所で仕事を行います。
勤務時間についても限定されないケースが多く、納期までに業務を遂行できれば、好きな時間帯に働くことが可能です。自由度が高い反面、自己管理が求められ、確定申告などの各種手続きも、自分で行わければなりません。
アフターコロナの働き方のポイント
リモートワークの導入など、新しい働き方が浸透しつつあります。どのようなポイントに注目して、アフターコロナに備えるとよいのでしょうか。
従来の働き方に固執しない
毎日通勤してオフィスで勤務する、このような従来の働き方が見直されています。
業務内容によっては、出社しなくてもリモートワークで十分対応可能なことが明らかになったからです。そのため、今後も引き続き、リモートワークを導入する企業は増えていくものと予想されます。
従来の働き方に固執していると、時代の流れに取り残されてしまいます。多様な働き方が存在することを知り、臨機応変な働き方を受け入れるようにしましょう。
正社員以外の雇用形態も選択肢に入れる
正社員だからといって、安定した収入が見込めるとは限りません。リモートワークの導入に伴って、ジョブ型雇用への移行を検討している企業も増えています。
ジョブ型雇用やフリーランスの世界では、スキルや実力が重視されます。言い換えると、スキルや実力を磨くことで、雇用形態に関わらず安定した収入を得られるということです。
自分の得意分野は何なのか、今一度考えてみるとよいでしょう。
雇用形態にとらわれず、柔軟な働き方を選択しよう！
新型コロナウィルス感染症の広がりという前代未聞の事態によって、働く環境も変化しつつあります。
従来の日本型雇用では、順応できないケースも少なくありません。雇用を提供する企業側も、リモートワークをはじめ、さまざまな取り組みを進めています。
そんな時代の流れに逆らうことなく、正社員以外の雇用形態も視野に入れながら、より柔軟な働き方を探してみましょう。
