科学技術の進歩は、生活のあらゆる面に変化をもたらしました。さらに、2030年頃では、社会は大きく変わっていることが予想されます。
この記事では、「多様で柔軟な働き方」「個人としての信用」「リカレント教育」「自律的なキャリア形成」という4つのキーワードを軸に、ニューノーマルな時代の働き方について考えてみたいと思います。
変化が急速に進む中、今から約10年後の社会はどう変化しているのでしょうか？
『多様で柔軟な働き方』
これからの働き方を考えるうえでは、「第4次産業革命」が大前提となります。
第4次産業革命とは、18世紀末以降の工場の機械化（第1次産業革命）、20世紀初頭の分業に基づく大量生産（第2次産業革命）、1970年代初頭からのオートメーション化（第3次産業革命）に続く、IoTやAIなどの技術革新を指します。
新たな科学技術によって生活のスタイルが変わるため、労働のトレンドも変化しています。
そのトレンドのひとつにあげられるのが「多様で柔軟な働き方」です。
終身雇用・年功序列・新卒一括採用、これらの見直しは、すでに進んでいます。
評価・報酬制度を変更したり、中途採用を拡大したりすることで、「学校を卒業したばかりの若者をまとめて採用し、定年まで働いてもらう」という古いモデルから移行しつつあります。
「多様で柔軟な働き方」が推進されているのは、第4次産業革命による変化に対応するためです。
たとえば、AIによって自動化された業務では、経理や労務管理、営業などを専門のソフトウェアが担うようになり、そのぶん人の手が必要なくなりました。
必然的にこのような求人は減り、すでにこれらの業務を担当している人たちは、社内での配置転換や失職を経験する恐れがあります。
一方、技術革新によって新たな業務が生まれています。
SNSアカウントの運営、データアナリティクス、プログラムなどのように専門の知識が必要な業務の場合、対応できる人材が社内におらず、外部から経験者を採用することになります。
その際、高度な知識をもつ若手が抜擢され、在職年数の長い先輩よりも給与が高くなる場合もあります。
企業はこのようにして、変化の激しい時代に対応しているのです。
『個人としての信用』
国土交通省の若手職員たちによる政策提言をまとめた「政策ベンチャー2030」は、2030 年頃の社会について構想したものです。
提言のひとつに「『組織における肩書き』から『個人としての信用』へ」があります。
クラウドソーシングやクラウドファンディング、フリマアプリといったプラットフォームの誕生により、個人の名前で活動することが容易になりました。
企業・団体に所属しなくても、ビジネスや社会活動を始めやすい時代になったのです。
上記のような場では、その人が所属する企業・団体の知名度やそこでの役職ではなく、個人としての知名度および信用が物を言います。
誰もが知っている企業の正社員であることや、部長の肩書きをもっていることではなく、その人自身の「価値」が見られるのです。
たとえばクラウドソーシングやフリマアプリでは、その人と取引をしたほかのユーザーたちにより、その人の行動に対して評価がつけられます。
評価は数字として蓄積され、「数字の大きいユーザーほど実績が多く、信用に値する」という目安が生まれます。
つまり「個人の信用可視化」です。可視化された信用度が高いほど、新たな取引がしやすいでしょう。
個人としての信用が大事なのは、ITプラットフォーム上だけではありません。
企業・団体の知名度や役職の影響力は、組織から離れれば弱まってしまいます。
終身雇用制度が崩壊し、労働市場が流動的になった社会において、会社名や肩書きに頼りすぎるのは危険でしょう。
転職や独立をしても通用する、個人的な人脈やノウハウ、魅力こそ、2030 年に向けて重要性を増していくと考えられます。
出典：政策ベンチャー２０３０
『リカレント教育』
学校教育を終えた社会人による、仕事に必要な能力を向上させるための学びが「リカレント教育」です。
政府はリカレント教育を推進しており、資格を取得するための給付金を支給したり、無料のキャリア相談サービスを提供したりしています。
リカレント教育が重視されるのも、第4次産業革命が進行する社会に対応するためです。
高度にIT化された社会では、伝統的な仕事が消滅する一方、新しい仕事が生まれます。
一生同じ会社で働き、定年まで同じ仕事を続けることは望みにくいのです。
自分が高校生や大学生の頃は存在すらしなかった業務に就くこともあるでしょう。
世の中の新たな潮流に対応すべく、社会人になっても学びつづけなければならないのです。
リカレント教育を支援している企業では、社員が大学・大学院に入学するための休職制度を設けたり、研修を充実させたりしています。
博士号を取得するための経費を負担したり、大学院での学習時間を労働時間に算入してくれたりする場合もあります。
企業がリカレント教育を支援することには、意欲的な人材をつなぎとめたり、イノベーションを生みやすくなったりというメリットがあります。
リカレント教育を特に推進していない会社で働いているとしても、学ぶことへの意欲が薄いままだと技術革新による変化に対応できず、ビジネスで成果を出しにくくなることが考えられます。
さらに、新しい価値を生み出す人材として活躍できるようにするために、時代や状況の変化を加味して必要なスキルを習得するリスキリングの取り組みも注目されています。
出典：リカレント教育
『自律的なキャリア形成』
これまでに挙げたような社会の変化に対応するには、「自律的なキャリア形成」の意識が大切です。
社会人としての将来計画を会社任せにせず、自分でキャリアパスを描き、積極的に能力開発をしていく必要があります。
「どう働きたいか」というイメージを明確にしたうえで雇用形態や勤務場所を決定し、会社名や肩書きに頼らない実力をつけ、社会人としてさらに学びつづけるのです。
厚生労働省は、産業構造の変化に対応できる労働者や、企業の生産性を向上させる人材を育成することを目的とし、「グッドキャリア企業アワード」事業を行っています。
従業員の自律的なキャリア形成支援に取り組む企業を表彰するものです。
受賞した企業は、キャリアデザインを目的とした研修や面談、テレワーク制度の拡大、資格取得手当の新設などを行っています。
このような取り組みを奨励・発信することで、自律的なキャリア形成支援が社会全体に波及することが期待されています。
労働市場が変化しても人材としての価値を失わないためには、潮流の変化を読み取るだけでなく、「いま何が求められているか」を自分で判断したうえで学びつづけることが必要です。
しかし、それを判断する能力が全ての従業員に備わっているわけではありません。
そこで企業の経営陣や人事部が、従業員に対してさまざまなキャリアパスの可能性を提案し、自分のキャリアイメージを明確化することを手伝うのです。
キャリアパスが明らかになってこそ、どのような能力を開発すべきか自覚できます。
ニューノーマルな時代の働き方改革に適応するには、自律的にキャリアを形成しようという意志が不可欠なのです。
2030年を迎える前に把握すべきトレンド
科学技術の進歩により、労働市場は大きく変化しています。
「多様で柔軟な働き方」「個人としての信用」「リカレント教育」「自律的なキャリア形成」というトレンドは、いまは目新しいかもしれませんが、2030 年には当たり前になっているかもしれません。
環境の変化は速いです。目の前の仕事や環境に集中しながらも、社会の変化や状況など、外部に目を向けていきましょう。
