ダイバーシティとはどういう意味?私たちの働き方にこれからどんな影響があるのか

2021年9月11日
ダイバーシティとはどういう意味?

ダイバーシティという言葉をご存知でしょうか?

数年前から耳にする機会も増え、知っている、聞いたことがあるという方もいらっしゃると思います。

個人の働き方の選択肢が増えたことで、企業と個人の関わり方もさまざまになりました。

少子高齢化により労働人口(働く人の数)がこれから少なくなることが予想されており、正社員・アルバイト・パート…などのようなこれまでの雇用形態だけでなく、柔軟な働き方が今後ますます必要になってくるでしょう。

この記事では、まず働き方改革で話題となる「ダイバーシティ」についての基本的な考え方を解説します。

波多楽くん
波多楽くん

企業側は人材を確保するために、さまざまな形で仕事に関わってもらう必要があります。社会の動きを捉え、まずは働き方の選択肢を広げてみましょう!

ダイバーシティ/インクルージョンとは

働き方改革のひとつとしてよく耳にする「ダイバーシティ」とはどういった意味なのでしょうか。

ダイバーシティとは

直訳すると「多様性」。個の違いを積極的に肯定・尊重し、組織の中に受け入れていくことを指します。

企業において、ダイバーシティはさまざまな違い(人種・国籍・性別・年齢・学歴・職歴・宗教など)を受け入れて企業の成長につなげる、といった経営上の取り組みのひとつです。

インクルージョンとは

また、ダイバーシティとともに、経営状の取り組みとして知られているのが、「インクルージョン」。

インクルージョンとは、直訳すると「包括・包含」で、全体をまとめることや包み込んでなかに含むことを指しています。

企業経営において、企業の従業員すべて、仕事に参加することのできる環境があり、それぞれの能力や考え方が認め合えるようにする、といった企業成長のための取り組みのになります。

ダイバーシティとインクルージョンの違い

ダイバーシティとインクルージョンは別の意味を持ちながらも、それぞれの特性を生かすために、両立させて経営に取り入れている企業もあります。

たとえば、企業の人事に関連する分野では、課題解決や人事強化につながるとされています。

ダイバーシティが求められる理由

日本をはじめ、少子高齢化により高齢化社会が各国で進んでいます。今後、あらゆる企業から働く若い世代が少なくなっていくことが想定されます。

背景

このような労働人口の減少に伴い、日本を含めた多くの国々の企業において、人材不足が懸念されています。

そのような背景のなか、まず、多民族国家のアメリカにおいて、ダイバーシティの取り組みが行われました。

今まで、人種や性別などによって格差が生じていた労働について、その機会の均等や平等などが重視されるようになったのです。

日本においても、国際化などに伴い、その後ダイバーシティについて認知され、企業内の取り組みの一つとなってきました。

たとえば、今までうまく活用できていなかった人材(女性、高齢者、障がい者や外国人など)を登用する企業も増えてきました。

効果

ダイバーシティを取り組むことによって、社内の風通しがよくなり、社員の仕事に取り組む姿勢が 改善されるといったメリットがあります。

たとえば、ダイバーシティを推進している企業であれば、働きやすくなるように労働環境が整えられているといったイメージを与えます。

求職者側にとって魅力的な職場であれば、多くの人材が応募することになり、企業側は、より優秀な人材を確保しやすくなります。

また、さまざまな人種、価値観を持つ人材が企業に多く集まれば、異なる視点から生まれる創造的で革新的なアイデアも期待できるでしょう。

そして、ダイバーシティを取りい入れることで、社員の個性を重視していると周囲にアピールすることができ、企業に対するイメージアップを図ることもできます。

ダイバーシティの課題と取り組み事例

ダイバーシティを行うためには、以下のような課題があります。

誰もが活躍できる環境づくり

まず、職場などで女性が活躍できるような取り組みが必要になります。

たとえば、仕事と育児の両立に対する支援はもちろん、女性がもっている特性や能力を生かして、企業の中心を担うような人材に育てることが、必要とされます。

今後、女性の管理職を増やすような企業が増えていくことも考えられるでしょう。

そして、「エイジ・ダイバーシティ」として、年齢についても大きな課題があります。

日本の企業においては、以前からある年齢層への偏見などがありました。

その後「高年齢者等雇用安定法」が改正され、65歳までの求職者を雇用することが企業に義務付けられました。

法律に則って企業が運用されているかどうか、今後見続けていく必要もあるでしょう。

障害者に対する雇用についても、個人の能力や特性を職場で活かせるように、企業の努力が試されています。

また、国際化にともなって、さまざまな人種における理解についても、大切になります。

企業において、異文化間で互いに尊重し合うために、コミュニケーションがスムーズにとれるような体制を整えることが重要になるでしょう。

取り組み事例

実際、ダイバーシティの取り組みをしている企業は多数あります。

社員の長時間労働や人手不足などが大きな課題となっている運輸系企業では、外国人と女性を積極的に採用しています。

たとえば、短時間勤務を導入することで、女性社員も勤務しやすくなっています。

そして、ある製造業系の企業では、定年という枠をなくし、高齢者の採用を行っています。

経験豊富で優れた技術を持っている高齢者を採用することで、業務の効率化を図ることができます。

結果、60代以降であっても長期雇用につながるようになりました。

また、ある大企業では、仕事と育児・介護の両立に関するセミナーなどを開催しています。

さまざまな働き方への支援として、在宅勤務やフレックスタイム制も取り入れています。

各企業が、求職者がおかれた状況に柔軟に対応して働けるよう、ダイバーシティの取り組みを行っています。

まとめ

働き方が多様になることで、従業員によって企業の関わり方が変わってきます。

働く目的や目標も人それぞれで、仕事に取り組むことになります。

企業は、理念やビジョン、会社が存在する価値など、これらを従業員含めた社会全体に発信する必要があるでしょう。

そして、働く個人としては、「何のためにこの仕事をしているのか?」この問いに答えられるよう、個人としての働く意味=キャリアを考えることがますます重要になるのではないでしょうか。

ダイバーシティという考え方を踏まえ、ぜひ一度、自分なりの働き方について考えてみてください。

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オモシゴ☆編集部

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